家族葬でも喪主は必要です。葬儀社との契約や役場への手続きを担う代表者として、喪主の役割は欠かせません。小規模な葬儀だからこそ「誰が喪主を務めるべきか」と迷うケースも多く、決め方に悩む方も少なくないでしょう。
「喪主は誰がなるのが正しいの？」「喪主として何をすればいいの？」と不安を感じている方もいるかもしれません。大切な方を亡くしたばかりの状況で、次々と決断を迫られることは、精神的にも大きな負担です。
本記事では、家族葬における喪主の決め方から、やること、喪主挨拶の例文、服装まで、必要な知識をまとめて解説します。喪主を初めて経験する方や、家族葬の準備を進めている方は、ぜひ参考にしてください。
家族葬でも喪主は必要
家族葬は近親者を中心とした小規模な葬儀のため、「喪主を正式に決めなくてもよいのでは」と思う方もいるかもしれません。
しかし、葬儀社との契約や役場への死亡届の提出など、葬儀にまつわる手続きには代表者が必要です。喪主という肩書きにこだわる必要はないとしても、実質的に葬儀全体を取り仕切る責任者は、家族葬であっても欠かせません。
葬儀の規模が小さくなっても、やるべき手続きの種類が大きく減るわけではないため、誰かひとりが責任を持って動ける体制を整えておきましょう。
喪主と施主（せしゅ）の違い
喪主と施主は混同されやすいですが、それぞれ役割が異なります。
喪主は「故人の遺族を代表して葬儀を主宰する人」であり、弔問客への対応や挨拶などの役割を担います。一方、施主は「葬儀の費用を負担し、運営を取り仕切る人」のことで、葬儀社への支払いや手配面での実務的な責任者です。
喪主が施主を兼ねるのが一般的ですが、たとえば喪主が若く資力がないといった場合は、喪主と施主を分けることもあります。
家族葬の喪主は誰がなるのか
家族葬の喪主は、故人ともっとも近い立場にある遺族が務めるのが一般的です。しかし、喪主を誰にするかという明確な定めはなく、家族や親族で話し合って決められます。
配偶者や子ども、兄弟姉妹が一般的
喪主は、故人の配偶者が務めることが多く、配偶者がいない場合や高齢の場合は、長男・長女などの子どもが引き継ぐケースが一般的です。子どもがいない場合は、兄弟姉妹や甥・姪など、故人に近い親族が担うこともあります。
高齢などで難しい場合は誰が喪主を務めても良い
配偶者が高齢であったり、体調が優れなかったりする場合は、無理に喪主を引き受ける必要はありません。葬儀の場では、喪主としての挨拶や弔問客への対応など、体力的・精神的な負担が生じる場面も多くあります。体力的に動ける人が喪主を務めることが、葬儀をスムーズに進めるうえで重要です。
事情によっては、故人と血縁関係のない方が喪主を担うこともあり得ます。喪主に「必ずこの人でなければならない」という決まりはないため、家族でよく相談したうえで、無理のない形で決めましょう。
家族葬の喪主がやること
家族葬であっても、喪主が担う役割は多岐にわたります。葬儀の規模が小さくなっても、手続きや対応の種類が大幅に減るわけではないため、何をいつまでにすべきかを把握しておくことが大切です。
葬儀社の手配
家族が亡くなったら、まず葬儀社への連絡が必要です。病院で亡くなった場合は、医師から死亡診断書（死体検案書）を受け取ったあと、速やかに葬儀社に連絡してご遺体の搬送を依頼します。葬儀社が決まっていない場合は、複数の葬儀社に問い合わせて費用やサービス内容を比較したうえで選ぶとよいでしょう。
事前に葬儀社を決めておくと、いざというときに慌てずに済みます。生前から情報収集しておくことも、喪主となる可能性がある方にとって有益な備えです。
葬儀の事前相談についてはこちらの記事で解説しています。事前相談でわかることや決めること、事前相談をするメリットなどを紹介しています。
葬儀の事前相談はいつする？わかることや大切な理由、決めること
葬儀社との打ち合わせ
葬儀社が決まったら、葬儀の内容について具体的な打ち合わせをします。日程や会場、祭壇の種類、参列者の人数、料理や返礼品の手配など、決めるべきことは多岐にわたります。
打ち合わせには、できれば他の家族にも同席してもらうと、喪主ひとりに判断が集中せず負担を軽くできるでしょう。費用の見積もりもこの段階で確認し、予算に応じたプランを選ぶことが大切です。
菩提寺（僧侶）への連絡や確認
仏式で葬儀を執り行う場合は、菩提寺（先祖代々のお墓があるお寺）への連絡も喪主の大切な役割です。葬儀の日程は、僧侶の都合と火葬場・式場の空き状況をすり合わせて決定します。そのため、葬儀社が決まったらすぐに菩提寺へ連絡し、スケジュールの確認を行いましょう。
菩提寺がない場合は、葬儀社に相談して僧侶を紹介してもらいましょう。
お通夜や葬儀での喪主挨拶
お通夜や葬儀・告別式では、喪主が参列者に向けて挨拶をします。挨拶では、参列への感謝、故人の人柄や思い出、遺族の今後の意向などを伝えます。長い挨拶は参列者の負担になるため、2〜3分程度を目安にまとめましょう。
家族葬では参列者が顔見知りばかりであることも多く、形式張りすぎず、故人との思い出を交えた温かみのある言葉で伝えると良いでしょう。挨拶の内容は事前に考えておき、メモを手元に用意しておくと安心です。
家族葬の喪主挨拶の例文
喪主挨拶は、参列者への感謝と故人への想いを伝える大切なものです。ここでは、お通夜と葬儀・告別式それぞれの例文を紹介します。実際の挨拶では、故人の名前や続柄、エピソードを加えてアレンジしてください。
お通夜
本日はお忙しい中、〇〇の通夜にご参列いただき、誠にありがとうございます。喪主を務めます、〇〇（故人との続柄・氏名）でございます。
〇〇は〇月〇日、〇〇歳にて静かに息を引き取りました。生前は皆様に大変お世話になり、家族を代表して心より御礼申し上げます。
明日の葬儀・告別式は、〇時から執り行う予定でございます。ご多忙の中、誠に恐縮ではございますが、どうかよろしくお願いいたします。本日はありがとうございました。
葬儀・告別式
本日はご多忙の中、〇〇の葬儀・告別式にご参列いただき、誠にありがとうございます。喪主を務めます、〇〇（故人との続柄・氏名）でございます。
〇〇は生前、皆様に温かく支えていただき、充実した日々を過ごすことができたと思っております。家族一同、その深いご厚情に心より感謝申し上げます。
故人が生前に申しておりましたとおり、残された私どもも力を合わせて歩んでまいります。今後とも変わらぬご支援をいただけますと幸いです。本日は最後までお見送りいただき、誠にありがとうございました。
家族葬の喪主の服装
葬儀における喪主の服装は、正式には「正喪服」とされています。男性であれば和装の五つ紋付羽織袴や洋装のモーニングコート、女性であれば和装の黒紋付きや洋装のブラックフォーマルドレスが正喪服にあたります。
しかし近年は、家族葬をはじめとした小規模な葬儀が増えたこともあり、喪主であっても「準喪服」を選ぶケースが多くなりました。準喪服とは、男性であれば黒のスーツ、女性であれば黒のアンサンブルやワンピースなど、一般的な喪服として広く普及している装いです。
家族葬では、参列者が親しい身内に限られることから、全員が準喪服で統一するケースも珍しくありません。ただし、正喪服・準喪服のどちらを選ぶにしても、光沢素材や派手なアクセサリーは避け、清潔感のある身だしなみを心がけることが大切です。
家族葬の喪主の負担を軽くするために
喪主は葬儀全体の責任者として多くの判断や対応を求められるため、心身ともに疲弊しやすい立場です。悲しみの中で動き続けなければならない状況だからこそ、負担をひとりで抱え込まない工夫が大切です。
参列者への連絡は手分けして進める
葬儀が決まったら、参列者への連絡を早めに進める必要があります。家族葬の場合は参列者の範囲が限られるとはいえ、訃報の連絡や日程の案内は想像以上に手間がかかるものです。喪主がすべてを担おうとせず、家族や親族で連絡先を分担して進めることで、喪主の負担を大きく減らせます。
連絡方法は電話が基本ですが、状況に応じてメールやメッセージアプリ、手紙を活用しても問題ありません。誰がどの範囲に連絡するかを事前に決めておくと、連絡漏れや重複を防げるでしょう。
迷ったときは家族や親族、葬儀社と相談して決める
葬儀の準備では、祭壇のプランや返礼品の選定、日程の調整など、短時間で多くのことを決めなければなりません。喪主がすべての判断を抱え込むと、精神的な負担が大きくなるうえ、後から「こうすればよかった」と悔やむ原因にもなりかねません。
判断に迷ったときは、家族や親族に意見を求めながら決めることが大切です。また、葬儀社のスタッフは数多くの葬儀をサポートしてきた経験を持つプロフェッショナルです。費用面や段取りについて疑問があれば遠慮なく相談することで、納得のいく葬儀につながるでしょう。
家族葬の喪主の決め方に迷ったときは葬儀社に相談を
喪主を誰にするか、葬儀の段取りをどう進めるか、判断に迷う場面は少なくありません。大切な人を亡くした直後は心身ともに消耗しており、冷静に考えることが難しい状況でもあります。そのようなときは、ひとりで抱え込まず、まず葬儀社に相談することをおすすめします。
あんしん祭典は、東京都内を中心に自社式場を多数展開する葬儀社です。家族葬から一般葬、一日葬まで幅広いプランに対応しており、ご家族の希望や予算に合わせた葬儀を丁寧にサポートしています。
葬儀のプロに相談することで、喪主の決め方や葬儀の流れについて具体的なアドバイスをもらえるだけでなく、手続きや段取りの不安も解消できるでしょう。家族葬で故人をゆっくりと見送りたいとお考えの方は、ぜひあんしん祭典にご相談ください。相談は24時間365日対応で、無料です。
